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    1: しじみ ★ 2017/03/17(金) 14:54:57.41
    【3月17日 AFP】世界で初めて、蛍光を発するカエルがアルゼンチンで発見された。
    アルゼンチン国立自然科学博物館(Museo Argentino de Ciencias Naturales)の研究チームが16日、
    AFPに語ったところによると、南米に多い樹上性カエルの色素に関する他の研究を行っている際にほぼ偶然発見されたという。


     研究チームの一員、カルロス・タボアダ(Carlos Taboada)氏によれば
    「世界初の蛍光カエルの確認例」となったブチアマガエル(学名:Hypsiboas punctatus)の体色は、
    通常の光の下では黄味がかかった茶色に赤い斑点という落ち着いた色彩だが、
    紫外線を当てると緑の蛍光色に変化した。


     共同研究者のジュリアン・ファイボビッチ(Julian Faivovich)氏はこの発見について
    「陸生環境の中での蛍光に関する我々の知識を大きく変えるものだ。
    科学的・技術的に応用できる可能性のある新たな蛍光物質の発見だ」と述べた。
    また「両生類の視覚コミュニケーションに関する新たな問いを生む発見だ」とも語った。
    発見については米科学アカデミー紀要(PNAS)に最近発表された。(c)AFP

    http://www.afpbb.com/articles/-/3121764?pid=18827884

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    1: まはる ★ 2017/04/07(金) 22:13:48.03
    66.8歳。
    日本で農業に携わっている人の平均年齢だ。
    高齢化が進む日本の中でも、農業は特に高齢化が著しく、65歳以上の人が65%を占め、40代以下は11%と、アンバランスな状態になっている。
    人数も192万人と、20年前の半数に減った。

    高齢になった農業者の引退、労働力の不足などで、耕されなくなった田畑も増えており、全国で42万ヘクタールに達している。
    これは東京都二つ分とほぼ同じ広さにあたる。特に平地が少ない中山間地域に多い。
    このままでは、次世代が育たず、農業技術が受け継がれず、農業用水などの維持管理も難しくなり、農村の衰えに拍車がかかってしまうおそれがあると心配されている。

    一方で、これまで家族経営が主だった日本の農業にも、法人経営体が増えてきている。
    販売目的の法人経営体数が2015年には約19000と10年前の約2倍に。
    こうした動きに伴い、法人などに雇われて農業をする人の数が増えており、22万人と10年前より10万人増えた。

    世界全体でみると、日本の農林水産業GDPは2013年時点で世界9位にランクイン。
    ただ輸入額に比べ輸出額が少なく、世界1位の農産物純輸入国でもある。食料自給率は長期的に低下傾向から横ばいが続いており、
    カロリーベースで39%、生産額ベースで66%となっている。

    農業総産出額を部門別にみると、最も産出額が大きいのは畜産で3.1兆円、全体の35%を占める。
    次いで野菜が2.4兆円(27%)、米1.5兆円(17%)。

    主食は長期的に米離れが続いている。1人あたりの消費量はピークだった55年前の約半分に下がり、
    年間55キロ。毎年8万トンずつ需要が減少するペースが続いて、政府は近年、主食用米以外に飼料用米などの作付けを勧めている。
    最も多く作られている品種はコシヒカリで、新潟、茨城、福島などを主要産地に全体の36%で、断トツになっている。

    野菜の産出額トップ5は、トマト、イチゴ(草木に実るため野菜に分類される)、キュウリ、ネギ、タマネギ。作付面積を地域別で比べると、
    北海道が全国の25%を占め、北海道、関東、九州の3地域で約7割に達する。

    http://www.asahi.com/ad/dialog/sa/report/agriculture/

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    1: スターダストレヴァリエ ★ 2017/04/08(土) 20:53:36.15
    ANAホールディングスは7日、三菱重工業が開発中の国産ジェット旅客機「MRJ(三菱リージョナルジェット)」の納入が遅れたことに伴い、
    代替機の調達費用の一部について、三菱側に補償を請求する方針を明らかにした。

    三菱重工子会社の三菱航空機が開発するMRJの納入開始時期は、当初の2013年から5回延期され、20年半ばを予定している。

    最大25機のMRJを発注しているANAは昨年、MRJ納入までの代替機として、ボンバルディア(カナダ)のプロペラ機3機を発注した。
    さらに、米ボーイングの「737―800」4機をリースで調達する。

    ANAはこれらの費用の一部について、三菱側との契約に基づいて補償を求める。
    MRJの発注はキャンセルしない。三菱重工は「補償は個別に対応する」としている。

    MRJは国内外の航空会社など7社から計447機(キャンセル可能なオプション契約を含む)を受注しており、
    ANA以外の航空会社からも補償を求められる可能性がある。


    http://www.yomiuri.co.jp/economy/20170407-OYT1T50115.html

    【【MRJ】納入遅れでANAが三菱側に補償を請求へ】の続きを読む

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